ポトス薬局のポトス薬局について|愛知県の調剤薬局

ABOUT ポトス薬局について

ポトス薬局のポトス薬局について|愛知県の調剤薬局

経営理念

医療に携わる人の幸せを
願い続ける

私たちは、医療や福祉に関わるすべての人の幸せを願い、一人ひとりに寄り添った価値を提供します。薬局での何気ない会話や、地域での関わりを通じて、心が軽くなったり、人生が少し豊かになる。そんな“幸せの連鎖”を本気で創り続け、誠実に、愛をもって、笑顔あふれる未来を目指します。

自らを称える3箇条

チャレンジ

あなたの勇気が誰かの希望になる
向上心をもって新しい自分への挑戦を続けよう

当事者意識

問題も試練も、成長に繋がる
自ら率先して課題に向き合い、解決に向けて舵を取ろう

プロフェッショナル

お客様を笑顔にするパートナーとして、
自己研鑽を重ね、知識や技術、人間力を磨き続けよう

誰かを称えあう3箇条

チームワーク

仲間のために協力し合い、
皆でお客様に喜びを提供しよう

思いやり

相手の立場や状況を踏まえ、寄り添った行動で
気持ちいい対応をしよう

FUN!!

自分が笑顔だと、相手も笑顔になる
明るく前向きに、仲間と日々を楽しもう

ご挨拶

薬のスペシャリストにとどまらず
社会で通用する薬剤師になって欲しい

薬剤師である私は卒業後、製薬企業、病院、個人薬局、大手調剤薬局チェーンを渡り歩き経験を積みました。その中で気づいたことは、薬剤師が社会で活躍するには薬剤師以外の能力がとても重要であるということでした。
しかし、その能力を学ぶ機会や環境は少なく、教育スキルも不十分であるという残念な現実がありました。そこで、人の成長で重要であり、様々な要素を包括的に含んだ「人間力」を育み、社会で通用する薬剤師を育てる会社を作りたいという想いで創業したのです。
さて、このように社会人として薬局業界以外でも通用する、人間力の高い薬剤師の育成のために弊社独自の教育制度や評価制度を構築しています。人間力はどこでも通用する力です。
生涯を通じ社会の中で存在価値を持てるように、スタッフには人間力を高めてほしいと願っています。

代表取締役

岩崎 文郎 Fumiro Iwasaki

会社沿革

  1. 2008年

    現社長、岩崎文郎が有限会社あさひ調剤薬局を継承(3店舗3億)

  2. 2010年

    株式会社フォーブレイン設立

  3. 2012年

    ポトス薬局1号店、そぶえ店をオープン(4店舗3億7000万)

  4. 2015年

    有限会社あさひ調剤薬局と株式会社フォーブレインを統合(7店舗6億5000万)

  5. 2017年

    県内10店舗を達成(10店舗14億3000万)

  6. 2018年

    すべての店舗名をポトス薬局に統一(13店舗15億)

  7. 2020年

    20店舗達成、グランディール名古屋北の運営を開始(20店舗)

  8. 2025年

    県内30店舗を達成

  9. 20XX年

    100店舗へ

地域活動について

「地域を笑顔に」・「地域貢献」
地域に根差した薬局づくりを
意識しています

ポトス薬局グループは、調剤薬局だけではなく、近隣の住民の皆さんと一緒に歩んでいきたいと考えています。クリニックとはもちろん、地域の保育園での講演や、中学生の実習の受け入れなどイベント行事にも積極的に参加しています。地域を笑顔にできるように挑戦します。

保育園での講演

保育園にて保護者や保育士さんを対象に、薬に関する講演活動を行っています。脱水症の予防や小児への薬の飲ませ方、花粉症の薬についてなど、身近なテーマをわかりやすく解説し、地域の皆さんの健康を支えるお手伝いをしています。

職場体験の受け入れ

ポトス薬局では、地域の中学生・高校生を対象に職場体験を実施しています。店舗運営部(社内広報部門)が担当し、薬剤師や事務員の仕事を理解してもらうことを目的に、薬が患者さんに届くまでの流れを見学・体験していただきます。地域の学生さんのキャリア形成を応援し、学びの場を提供しています。

在宅業務

在宅地域連携会へ積極的に参加しています。各地域での他職種が集まる在宅の連携会などに積極的に参加し、店舗でも在宅患者さんの受け入れ体制や仕組みの強化を行っております。
また、施設への訪問なども行っており、現場の看護師とのやり取りやベッドサイドでの投薬も行っております。

地域活動への要望と
お問い合わせ

地域活動に関するご相談やご要望は随時受け付けております。
セミナー開催や講演のご依頼など、どうぞお気軽にお問い合わせください。

加算について

医療DX推進体制整備加算

当薬局では、医療DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進に取り組んでいます。電子カルテやオンライン資格確認システムを導入し、患者さんの診療情報を迅速かつ正確に把握できる体制を整えています。これにより、より安全で質の高い医療サービスを提供するとともに、効率的な診療を実現しています。